本学科の青山 清英 教授が、日本大学学術研究助成金（独創的・先駆的研究）の交付者に採択されました。
研究期間は2年間となります。

研究テーマ：大学地域連携研究の学問的基盤と人材育成に関する研究 －スポーツ教育事業の検討から－
研　究　者：青山 清英 教授（集合写真右から4番目）
研究分担者：鈴木 理 教授、土屋 弥生 教授（総合文化研究室）、伊佐野 龍司 准教授、関 慶太郎 助教

＜研究概要＞
文科省は2005年中教審答申『我が国の高等教育の将来像』、2006年の教育基本法改正を経て、2013年の『地（知）の拠点整備事業』（大学COC事業）、2015年に『地（知）の拠点大学による地方創生推進事業』（大学COC＋）において大学-地域連携の重要性を唱えました。さらに、中教審答申『2040年に向けた高等教育のグランドデザイン』における「地域プラットフォームの構築」をふまえ、2020年からは、『大学による地方創生人材教育プログラム構築事業』（COC＋R）をスタートさせ、地域課題の解決や人材育成に関する研究と実践が進められています。このような地域の課題解決や社会変革を企図した新たな知の創出や教育では、既存の専門分野の知のみならず、内閣府（2022）の『「総合知」の基本的な考え方及び戦略的に推進する方策　中間とりまとめ』に示されたような、多様な「知」が集い、新たな価値を創出する「知の活力」の創出を担う「総合知」の視点が求められています。このようなニーズは、東京大学の文理融合の5年制課程の創設や地域創生学部、学環の新設にも表れています。
本研究では、社会的要請に応える「大学地域連携学」（「大学地域連携学会」2022年発足）の学問的基礎について、これまでの国内外の研究成果をふまえながら、「総合知」の観点から国内外のスポーツ教育事業の事例的検討によって提案します。さらに、その成果に基づいて大学地域連携人材育成モデルを構築し、地域連携を用いた大学教育の質的向上を提言します。

なお、この研究成果を発表するフォーラムの開催も予定しております。
開催については決まり次第、HP等でお知らせいたします。